脳ドックは、脳や脳血管の異常を症状のないときに見つけて、その発症を予防するものです。つまり、脳卒中の予防が最大の目的です。
人間ドックは、脳以外の全身の状態を調べます。いずれも健康保険が使えません。

脳ドックで発見される異常には、脳卒中などの恐ろしい病気につながるものもあるため、 その疾患の予防法や治療法を熟知し、責任を持ってケアできる専門医から説明を受ける必要があります。
脳ドック学会の認定する脳ドック施設では、一般的に脳神経外科専門医が説明をします。

違います。症状がある場合は原則的に保険診療の対象となり、保険診療のルールが適用されます。 保険診療では医師が診察し、緊急性や重症度を判断しながら必要最低限の検査を段階的に行うことになっています。
したがって、必ずしもＭＲＩやＭＲＡを行うわけではありませんし、診察や検査も一回で終わるとは限りません。 つまり、患者さんのご希望通りの検査をオーダーすることはできません。
脳ドックは保険診療のルールがありませんので、受診者の方のご希望にあわせた検査やスケジュールを 組むことが出来ます。判断に迷う場合はお電話やメールでお問い合わせください。

使えません。脳ドックはまだ病気が発症していない状態で検査をするため、人間ドックや健康診断と同様に保険診療の適用外となります。 ただし、脳ドックで発見された疾患に精密検査や治療が必要な場合は、保険診療が適用されます。

あります。会社の福利厚生の一環として、脳ドックに補助金制度を持つところが増えてきています。 自分の所属する企業の健康保険組合にお問い合わせください。
そのほか、居住地の自治体の補助金制度や、健康保険が保険事業の一環として脳ドック助成をする場合があります。 保健センターや市区町村の保険年金課にお問い合わせください。
また、自分の契約している民間生命保険会社を通じると割引される制度もあります。

こちらの表を参照してください。
このほか、当クリニックの脳ドックと契約している企業・団体の場合には、それぞれのコースと割引料金設定がありますのでお問い合わせください。

診察のご予約の段階でMRIなどの検査を予約することはできません。 診察をした結果、医師の判断でMRI検査をする必要があれば行います。 まず、診察のご予約をお取りください。

まずはお電話で当日の予約をお取りください。急を要する状態の方は、なるべく早く診察するようにしています。 また、予約の変更やキャンセルもお電話で受け付けています。 検査の予約をキャンセルされる場合は、できるだけ早く前日までにご連絡をお願いいたします。

紹介医がいる場合、あらかじめ診察がなされているわけですから、できる限り初診当日に必要な検査を行うようにしています。 担当医からMRIを撮ってもらうように言われた、超音波診断をしてもらうように言われたなど、ご予約の段階でお知らせいただくと検査がスムーズに行えます。

人身事故の場合、警察への届出が必要になります。
また、自動車の自賠責保険や任意保険の担当者に連絡し、病院へ行く旨を伝えてから来院してください。 手続きをしていない場合は、原則的に健康保険が使えませんので、全額自己負担となります。

現時点ではクリニック以外での診療は行っておりません。

あります。処方箋は原則的に発効日から４日以内に、全国いずれの薬局でも薬を買うことができます。 かかりつけの薬局があれば、そこへ処方箋をお持ちください。

医療機関から紹介状をいただいた場合は、診断や治療方針などの診察結果を紹介元の担当医にデータとともに文書でお返事をいたします。
当クリニックは病診連携や診々連携、薬局との連携によってよりよい医療の実現を目指しております。 したがって、ご自身で担当医や薬剤師の方に結果のご報告に行かれることをお勧めいたします。

脳神経外科は、脳・脊髄（中枢神経）や末梢神経の疾患、外傷などを扱います。 そのため、外来には頭痛、頚・肩の凝りや痛み、腰痛、めまい、手足のしびれ、頭部打撲やむち打ちの患者さんが比較的多いと思われます。
一方で、内科や眼科、耳鼻咽喉科、整形外科から脳神経外科を紹介されたという方もたくさんいらっしゃいます。 わからないときは、かかりつけのお医者さんなどにお尋ねください。

保険診療では必ず保険証をお持ちください。担当医の紹介状があれば忘れずにお持ち下さい。内服している薬のリストも大変参考になります。 現在の症状がいつからあり、どのような治療を受けたかも思い出しておくことが大切です。
一般に、脳神経外科の診察は頭頚部や身体の神経症状を診るため、診察で裸になることは少なく、前日や当日の食事も普通にしていただいてかまいません。

入院治療が必要な場合、手術も選択できるのが脳神経外科です。
当クリニックでは、効果が同等であれば身体にとって負担の少ない治療を第一選択としています。 したがって、手術は最終手段と考え、しかも侵襲の少ない手術法をご提案しています。 外来では、投薬・注射・神経ブロックなどが治療の中心となります。